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□ Green Sustainable Chemistry □ |
□ NetWork □ |
□ No.87(2007.10.04) □ |
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GSCネットワークのメールマガジンを送信致します。 このメールは、GSCネットワークならびにJCIIの諸活動にご参加頂いている方々に配信しています。 お問合せ及び配信停止を希望される場合は、事務局内藤 豊までご連絡ください。 |
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■□■ GSCネットワークの活動 ■□■ |
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1. | 第7回GSC賞の募集 2007年7月1日〜10月末 | |
http://www.gscn.net/awards/index.html | ||
2. | 第8回GSCシンポジウム 2008年3月6日(木)、7日(金) | |
主な招待講演(予定) |
三菱化学 | 取締役社長 | 小林 喜光氏 | |
トヨタ自動車 | 常務 | 上田 建仁氏 | |
読売新聞 | 科学部長 | 小出 重幸氏 | |
東京大学 | 教授 | 小林 修氏 | |
北海道大学 | 教授 | Gong Jian Ping氏 | |
立命館アジア太平洋大学教授 | Sanga Ngoie Kazadi氏 | ||
横浜国立大学 | 特任教授 | 浦野 紘平氏 |
ポスター発表締切: 2007年11月30日(金) |
参加登録料: | 2008年 1月31日(水)まで | |
一般 15,000円、学生 7,000円 |
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2008年 2月 1日(木)から | ||
一般 18,000円、学生 9,000円 |
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http://www.gscn.net/event/index.html |
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■□■ GSC関連情報 ■□■ |
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<国内> |
【施策】 新内閣発足に伴う所信表明演説、記者会見です。 |
1. | 福田内閣総理大臣所信表明演説(平成19年10月1日) | |
★ | これからの環境を考えた社会への転換 地球環境問題への取組は待ったなしです。 |
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従来の、大量生産、大量消費を良しとする社会から決別し、つくったものを世代を超えて長持ちさせて大事に使う「持続可能社会」へと舵を切り替えていかなければなりません。住宅の寿命を延ばす「200年住宅」に向けた取組は、廃棄物を減量し、資源を節約し、国民の住宅に対する負担を軽減するという点で、持続可能社会の実現に向けた具体的な政策の第一歩です。地球環境に優しく、国民負担も軽減できる暮らしへの転換という発想を、あらゆる部門で展開すべきです。 持続可能社会の実現に向け、京都議定書の目標を確実に達成するために全力を尽くすのはもちろんのこと、他国に対しても率先して、温暖化の防止に向けた働きかけを行っていかなければなりません。我が国の環境・エネルギー分野における技術は世界最高水準であり、環境問題の解決に向けて、世界をリードできる立場にあります。持続可能社会という新しい経済社会のあり方を世界に示していくためにも、来年開催される北海道洞爺湖サミットなどの場を通じ、「美しい星50」において示した、2050年までに温暖化ガスの排出量を半減させるとの目標を達成するため、主要な温暖化ガス排出国がすべて参加できる枠組みづくりに向け、具体的な取組を行ってまいります。 |
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http://www.kantei.go.jp/jp/hukudaspeech/2007/10/01syosin.html | ||
2. | 甘利経済産業大臣記者会見録(平成19年10月2日) | |
★ | 地球温暖化に関して |
Q: | 本日、地球温暖化対策推進本部会合があったのですけれども、米国での主要排出国の会議もありましたが、どのようなお話がありましたか。 | |
A: | 今日の話は、まず京都議定書の達成について関係省庁が一層の努力をしてこれに取り組んでいくということが主でありました。そして、総理からは、来年の洞爺湖サミットは地球環境問題がメーンテーマになる。関係省挙げてこれに取り組んでほしいというお話でありました。 | |
Q: | 温暖化の会議の中で、大臣の方からは何かおっしゃったのでしょうか。 | |
A: | まず次のポスト京都の枠組みをつくる上でも京都議定書の責務をクリアしていくということが大事です。その中で政府の目達計画があります。これの達成がかなり危ぶまれていますので、私の方からは自主行動計画をできるだけ強化をして、可能な限り達成をしてもらうべく、さらに努力を要請すると。 | |
さらに後半では、「キャップ・アンド・トレード」についてのコメントがあります。 | ||
http://www.meti.go.jp/speeches/data_ed/ed071002j.html | ||
3. | 若林農林水産大臣記者会見概要(平成19年10月2日) | |
★ | 閣議後に全閣僚が加わった中での「地球温暖化対策推進本部」の会合がございました。ここでいよいよ京都議定書の目標達成計画の見直しというのが議題になりまして、その見直しにむけた基本方針というものが了解をされました。それぞれかなり踏み込んで、この目標達成は容易ではない、よってこの目標を達成するためにさらに強力な推進を図らなければならず、そのために今後の不足削減量を解消するために、その対策を確実に実施する深掘り、追加対策といった具体的な対策が必要であるとして、それぞれ企業関係についての自主行動計画の推進でありますとか、公的機関の排出削減努力でありますとか、地域における取り組みを強化するということでありますとか、国民運動の展開など、いろいろと項目別に取り組みの必要性が定められておりまして、当省関係では森林吸収源対策で「美しい森林(もり)づくり推進国民運動」など森林整備を加速化するということでございました。そして、これからこの問題を進めていくために、前内閣において「美しい星50」を決めたメンバーというのは、4大臣会合というのがございまして、官房長官、環境大臣、経済産業大臣、外務大臣でありました。それに加えて新たに関係閣僚による会合を設置することになり、今の4大臣の他、財務大臣、農林水産大臣、国土交通大臣を加えた7大臣による会合を設置するということが決まりました。 | |
http://www.maff.go.jp/j/press-conf/min/071002.html | ||
4. | 環境省事務次官会見要旨(平成19年10月1日) | |
★ | <記者会見での質疑応答より引用> |
Q: | 安倍総理と違うところは、物を大切にする社会というところだと思いますが、これについてはいかがでしょうか。 | |
A: | ストック型社会といいますか、作ったものを長持ちさせてずっと大切に使っていくということが所信表明の中にあります。持続可能社会ということで大切なことと存じます。 | |
Q: | 環境省もそれに合わせて何か考えていかれるのでしょうか。 | |
A: | 福田総理自ら、200年住宅ということで、党の住宅土地調査会においてレポートを提出されたり、総裁選の中でもいろいろと主張されておられます。 住宅問題は一つの代表例だと思いますが、住宅に限らずストック型社会を作っていくということは、21世紀環境立国戦略にも示されている循環型社会と相通じるものです。大量生産、大量消費、大量廃棄という時代から、持続可能なストック型社会の構築に向けて、諸施策を進めてまいりたいと思います。 また、これまで進めているようなものも更に拡充してまいりたいと思っております。例えば住宅対策で言えば、省エネハウスなど、これは税制要望もしておりますし、また、まちづくりなどにおいても持続可能なまちづくりということで、来年度の予算要求もしております。総理の提唱にそって、更に肉付けができないかということも大臣の御指示により検討しているところです。 |
http://www.env.go.jp/annai/kaiken/h19/j_1001.html |
【その他】 |
1. | 温暖化対策の影響を分析 (日経BPより) | |
★ | ブッシュ後にらむ米国 −−コスト踏まえ国家戦略を構築へ | |
http://premium.nikkeibp.co.jp/em/column/yamaguchi/11/index.shtml | ||
2. | 日本が開発した抗菌試験方法のISO規格化について (経産省HPより) | |
★ | 日本が開発した抗菌試験方法のISO化により、日本の抗菌技術が世界的に認められ、日本の抗菌製品の海外進出を促進します。 | |
http://www.meti.go.jp/press/20070925003/20070925003.html | ||
3. | 欧州に吹く風力発電旋風 (日経BPより) | |
★ | 2015年には150億ドル! 巨大市場の争奪戦が激化 | |
http://business.nikkeibp.co.jp/article/world/20071001/136462/ | ||
4. | 地球の悲鳴 バイオ燃料 救世主、それとも悪魔(日経ナショ・ジオより) | |
★ | ブラジルでいち早く取り入れられ、いまや世界中の注目を集めるバイオ燃料。 地球温暖化を緩和できるのか。各国での研究の最前線をレポートする。 |
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http://nng.nikkeibp.co.jp/nng/magazine/0710/feature01/index.shtml | ||
関連記事 | ||
http://premium.nikkeibp.co.jp/em/ngs/09/index.shtml |
【海外情報】 |
1. | Global leaders show will for climate change 'breakthrough' (国連HPより) | |
★ | 24 September 2007 World leaders have demonstrated the political will necessary to make a breakthrough on climate change, Secretary-General Ban Ki-moon said today as he wrapped up the largest-ever meeting of heads of State or government on the issue. | |
http://www.un.org/apps/news/story.asp?NewsID=23944&Cr=climate&Cr1=change | ||
<関連記事> 50年までに排出量半減 温暖化防止で事務総長総括(中日新聞HPより) | ||
http://www.chunichi.co.jp/s/article/2007092501000253.html | ||
2. | Department of Energy Official in Salt Lake City to Launch (DoEより) | |
★ | Change a Light, Change the World | |
SALT LAKE CITY, UT -U.S. Department of Energy (DOE) Assistant Secretary for Electricity Delivery and Energy Reliability Kevin Kolevar today launched the 2007 Change a Light, Change the World campaign, encouraging every American to change at least one light at home to an ENERGY STARR Compact Fluorescent Light bulb (CFL.) Assistant Secretary Kolevar kicked-off the national effort during a visit to Wasatch Elementary School in Salt Lake City where he encouraged students and the community to change at least one light at home to a CFL which use 75 percent less energy than standard bulbs and last up to ten times longer, resulting in fewer greenhouse gas emissions and substantial energy cost savings. | ||
http://www.energy.gov/news/5551.htm |
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■□■ イベント ■□■ |
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1. | GSCワークショップ 「サステイナビリティー」 | |
2007年10月10日(水)13:30−18:30 日本化学会 化学会館 7Fホール 講演: |
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1)日本と産業のサステイナビリティ 元JCII会長 山本 一元 |
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2)サステイナブルなエネルギー・物質生産システム 東京大学 生産技術研究所 教授 堤 敦司 |
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3)科学技術イノベーションの実現に向けて、いま何をすべきか JST 社会技術研究開発センター長 有本 建男 |
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4)グリーン・サステイナブル ケミストリーの推進について 経済産業省 機能性化学品室長 安居 徹 |
主 催: | 化学技術戦略推進機構(JCII) | |
申込先: | e-mail f22@jcii.or.jp | |
2. | 「環境リスク管理のための人材養成」プログラム | |
★ | 2007年10月12日(金) 18:00−21:00 | |
大阪大学中之島センター 10F 佐治敬三メモリアルホール (大阪府大阪市北区中之島4-3-53) |
18:00− | 開催あいさつ | |
大阪大学大学院工学研究科 教授 盛岡 通 |
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18:10− | 「格差拡大社会における教育、イノベーション、環境経営について 」 | |
新潟産業大学・前学長/東京大学・名誉教授 吉田 邦夫 |
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19:30− | 「技術開発のリスクマネジメントと大学院教育 」 | |
東京農工大学大学院 技術経営研究科教授 亀山 秀雄 |
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20:55− | 閉会あいさつ | |
大阪大学大学院経済学研究科 教授 浅田 孝幸 |
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http://risk.see.eng.osaka-u.ac.jp/lecture/entry.html |
3. | 第2回環境問題セミナー |
主催 | 日本化学会環境・安全推進委員会 | |
会期 | 平成19年10月17日(水) | |
場所 | インテックス大阪(大阪市住之江区) | |
全日本科学機器展 in 大阪 2007 新産業を創る先端科学技術フォーラム2007会場内 |
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テーマ | 環境計測技術の最先端 | |
展示会 | 「環境問題セミナー−環境計測技術の最先端− 日本化学会環境・安全推進委員会テーマゾーン」 平成19年10月17日(水)-19日(金) |
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http://www.chemistry.or.jp/es/se071017EXexp.pdf |
4. | 「安全安心社会には何が必要か?」 | |
★ | 2007年10月27日(土) 13:30−18:00 東京大学安田講堂 (東京都 文京区 本郷 7-3-1) |
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開会挨拶 工学系研究科 教授 堀井 秀之 13:30 |
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総長挨拶 東京大学 総長 小宮山 宏 13:35 |
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東日本旅客鉄道株式会社からのご挨拶 代表取締役社長 清野 智 13:55 |
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記念講演 工学院大学教授・東京大学名誉教授 畑村 洋太郎 14:05 |
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「失敗知識をいかに安全安心社会の実現に生かすか」 | ||
講演1 工学系研究科 教授 堀井 秀之 15:10 | ||
「安全安心のための社会技術―リスク指標と信頼構造」」 |
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講演2.環境安全研究センター 准教授 刈間 理介 15:50 | ||
「安全行動はいかに形成されるか? 医療機関における組織風土と看護師の行動に関する分析から」 |
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講演3.法学政治学研究科 教授 城山 英明 16:40 | ||
「法システムと品質保証」 |
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講演4.生産技術研究所 教授 野城 智也 17:20 | ||
「安全安心のための技術倫理システム」 |
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問い合わせ JR東日本安全安心工学総括寄付講座事務局 | ||
E-mail :jre@esc.u-tokyo.ac.jp |
5. | 第3回CAS Conference | |
★ | 主催 化学情報協会 日時 11月16日(金) 1:00−5:30 場所 パレスホテル 千代田区丸の内1-1-1 |
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主な講演 | ||
液体バイオ燃料の現状とゆくえ
京都大学大学院エネルギー科学研究科 教授 坂 志朗 |
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知的財産権を巡る現状と特許から見た技術動向
特許庁特許技監 守屋 敏道 |
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科学情報への挑戦 ヨーロッパからの展望
FIZ Karlsruhe 所長 Sabine Brunger-Weilandt |
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科学情報のグローバルトレンド
CAS上級副所長 編集担当 Matt Toussant |
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http://www.jaici.or.jp/editable/pdf/casconference.pdf | ||
6. | 第1回化学プラント安全管理セミナー 失敗知識の活用 | |
主催: 日本化学会環境・安全推進委員会 会期: 平成19年12月18日(火)10-17時 場所: 化学会館会議室 |
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http://www.chemistry.or.jp/es/se071218exp.pdf | ||
7. | 第5回リスクコミュニケーション講座 | |
★ | −化学物質管理とCSRの実践− | |
主催: 日本化学会環境・安全推進委員会 会期: 平成20年1月30日(水)9時30分−18時00分 会場: 化学会館会議室 |
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化学物質の管理と環境安全に関わる方々は、そのリスクとベネフィットを正しく把握する必要がある。また、PRTR制度導入後は、今までとは違った利害関係者とのコミュニケーションを図る知識・技能が求められるようになった。 本リスクコミュニケーション講座では、化学物質管理の正しい知識・理解を有する人材の育成を中心課題と位置づけ、企業におけるコミュニケーション実践例を紹介するとともに、従来扱うことの少なかったRCやCSR活動に関する話題を加え、職場ですぐに応用できる実際的研修コースを目指している。 |
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http://www.chemistry.or.jp/es/se080130exp.pdf |
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<GSCネットワーク構成25団体> 人と地球にやさしい化学を応援します |
(社)化学工学会 | http://www.scej.org/ | |
(社)高分子学会 | http://www.spsj.or.jp/ | |
触媒学会 | http://www.shokubai.org/ | |
(社)石油学会 | http://wwwsoc.nii.ac.jp/jpi/ | |
(社)電気化学会 | http://www.electrochem.jp/ | |
(社)日本化学会 | http://www.chemistry.or.jp/ | |
(社)日本分析化学会 | http://wwwsoc.nii.ac.jp/jsac/ | |
(社)化学情報協会 | http://www.jaici.or.jp/ | |
(社)近畿化学協会 | http://www.kinka.or.jp/ | |
ケイ素化学協会 | http://wwwsoc.nii.ac.jp/sscj/ | |
(社)高分子学会高分子同友会 | http://www.spsj.or.jp/c16/c16.htm | |
(社)新化学発展協会 | http://www.aspronc.org/ | |
(社)日本ゴム協会 | http://www.srij.or.jp/ | |
(独)産業技術総合研究所 | http://www.aist.go.jp/ | |
(独)製品評価技術基盤機構 | http://www.nite.go.jp/ | |
塩ビ工業・環境協会 | http://www.vec.gr.jp/ | |
石油化学工業協会 | http://www.jpca.or.jp/ | |
(社)日本化学工業協会 | http://www.nikkakyo.org/ | |
(社)日本塗料工業会 | http://www.toryo.or.jp/ | |
(社)プラスチック処理促進協会 | http://www.pwmi.or.jp/ | |
(財)化学物質評価研究機構 | http://www.cerij.or.jp/ceri_jp/index.html | |
(財)野口研究所 | http://www.noguchi.or.jp/ | |
(財)バイオインダストリー協会 | http://www.jba.or.jp/ | |
(財)油脂工業会館 | http://www.yushikaikan.or.jp/ | |
(財)化学技術戦略推進機構 | http://www.jcii.or.jp/ |
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このメールは、GSCネットワークを交流の場として利用されている方々に配信しています。 お問合せ及び配信停止を希望される場合は下記事務局までご連絡ください。 このメールの配信日は特に決まっておりません。月に1、2回程度です。 あらかじめご了承下さい。 配信されたメールを第三者に転送したり、Webサイトへアップするなどはお断りします。 配信ご希望の方があれば、事務局までご一報下さい。(WEBから申込が出来ます) GSCネットのバックナンバーはホームページの「インフォメーション」に掲載しています。 |
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